これから「業務提携」や「株式公開買付け」を行う予定の銘柄を、インサイダー取引に抵触することなく買い付けられるとすれば、もちろん買い付けたいと思いませんか？

答えが「Yes」ならこのまま、お聞き下さい。

「今、ROE重視で業務提携による
資本異動が活発になっています」

金融庁と東京証券取引所が「コーポレートガバナンス・コード」を取りまとめ、上場企業に対して収益力や資本効率の改善などを求めた結果、今や4割以上の上場企業がROE（自己資本利益率、ROE＝純利益／自己資本）の向上を経営指標に掲げるようになりました。

ROEを高めるには、分子である純利益を増加させるか、分母である自己資本を減らす必要があります。

地道に売り上げを増やしたり、各種費用の削減を積み重ねたりして、純利益を増やすという方法が王道ですが、成熟産業ではそれも簡単ではありません。

との考えから、今「業務提携」や「株式公開買付」を行う企業が急増しているという訳です。

それなら、こうした情報を一早く入手し、私ども情報会社を通して会員様へ安全にお渡しすれば、その会員様は間違いなく利益を確定させられます。

特に公開買い付けや第三者割当増資の場合、買い付け（割当）価格にはプレミアムが乗せられるのが一般的。

その後は買い付け（割当）価格にサヤ寄せする形で株価はぐんぐん上昇することが通例となっているからです。

ただ、そのような情報の入手が本当に可能なのか？

業務提携や公開買い付けを行おうとすると、複雑な手続きを経る必要があるため、関与する人数がどうしても多くなってしまいます。

また、提携や買い付けの合意から公表までの期間も長くなることも多く、その分、その情報は近しい間柄の人間や関係者の手に多く渡る傾向があるのです。

ということ。

事実、弊社にもこうした情報は入ってきます。

ただ、今回のご案内が原因で他所に情報元の素性が 割れたとなれば、弊社も極めて貴重な情報入手先を 失ってしまう事になります。

この投資案件は提供を望む会員様が後ろ立ちませんので、 それだけは絶対に避けなければなりません。

冒頭でもお伝えしましたが、だから本情報の全貌を 細部までお伝えする事は、その秘匿性からも非常に厳しいのです。

精度に関しましてはこれまでとは一銭を画す、想像以上の成果をお約束いたします。

ただし、申し訳ございませんが上述の事情がある関係で、これ以上のご説明をさせて頂く事ができません。

私どもも有り余る魅力をお伝えし切れない事がもどかしくさえ感じます。

しかし、これだけはハッキリと申し上げられます。

が舞い込んでいることでしょう。